リフォームの資金計画の立て方

リフォームは決して安い買い物ではありません。リフォームするにあたっては資金計画をしっかりと立てる必要があります。

新築住宅を購入している場合、購入したその日からリフォームのことを考える必要があります。

家自体は何十年と持ちますが、家の中にある設備機器には寿命がありますので、いずれは取り替えあるいは補修しなくてはいけない時期が来ます。しかし、大半の方は「その時が来れば考えればいいでしょ」と言うのですが、本当にそれで良いのでしょうか？

壁紙などは単価も安く、その場しのぎでいけると思うのですが、設備機器の入れ替えとなるとそう簡単に考えることはできません。たとえば、浴室の入れ替えの場合、本体の価格と工事費が必要となり最低でも150万円はかかります。

また、屋根の葺き替え、壁の塗り替えとなれば200万円以上かかることもあります。そのためにも住まいを購入したその日から資金計画を立てる必要があります。

たとえて言うなら、マンションの修繕積立金みたいな感じで、口座を作ってコツコツ貯蓄していくという方法があります。

大掛かりなリフォーム、つまりリノベーションともなれば中古住宅を1軒買えるほどの資金が必要となりますので、この場合は、銀行などの金融機関を利用することをおすすめします。

中古住宅を購入してリフォームする場合

若い世代で人気があるのが、中古住宅を購入してリフォームするといったやり方です。この場合、中古住宅の購入費用を用意した上で、リフォーム費用を用意する必要がありますので、それぞれの支払い方法を早い段階から考えておく必要があります。

中古住宅を購入する場合、銀行などの金融機関を利用して行う住宅ローンが一般的です。そこでリフォームの資金はできるだけ自己資金で賄うことをおすすめします。住宅ローン同様にリフォームローンを利用する場合、返済計画をしっかりと立てておく必要があります。

自己資金がもう少し足りない場合は、親に援助を求める方法もありますが、他に公的機関を利用する方法もあります。たとえば、耐震補強や省エネ・バリアフリー化など、リフォームに対して、自治体から助成が受けられるシステムもありますので、利用できるか確認しておきましょう。

いざ、購入又はリフォームする段階になってから「資金が少し足りない」などということがないように、資金計画をしっかりと立てて、金融機関の融資実行が確実に行われるのかどうか確認しておく必要があります。

リフォームに利用できるローンには、実に様々なものがあります。財形住宅融資などの公的機関から住宅ローンなどの民間金融機関の多くが、リフォームローンを用意しています。

しかし、リフォームローンの場合の多くが無担保ローンとなりますので、年収や現在返済中のローン金額など年収の何割を占めるかなどといった審査があります。また書類にしても、リフォーム計画書（平面詳細図などの図面関係）や仕様書、見積書が必要となります。

審査がありますので、リフォーム費用の全額が借りられるといった保証はありません。また、有担保ローンの場合は住宅ローン同様に返済期間を最長35年まで組めますが、無担保ローンの場合は、上限金額も500万円～1,000万円となっており、返済期間も最長で10年～15年となっていますので注意が必要です。

いずれの場合においても、返済計画をしっかりと立ててから利用するようにし、自己資金もある程度用意することがリフォームの成功に繋がります。

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