太陽光発電システムとは？導入にかかる費用と補助金制度について

今回は太陽光発電システムを導入にかかる費用と補助金制度について詳しく解説します。

太陽光発電システムを導入するポイント

太陽光発電システムを導入する前に考えなければいけないことが2つあります。

もちろんシステムの価格や設置に必要な費用も考えなくてはいけないのですが、その前に、国と自治体による補助金制度についても考える必要があります。

また、設置した後の光熱費も考える必要があります。

補助金制度はお近くの自治体に相談すればすぐにわかりますが、今後の光熱費については未知の世界なのです。

一般的に初期費用（システムの価格と設置に要する費用）の回収は10年以内が理想とされていますが、光熱費の節約や国、地方公共団体の補助金、余剰電力の売電収入などの金額によっては7年～8年で回収が可能となることがあります。

これらのことを踏まえながら導入することをおススメします。単に売り文句だけで衝動的に導入してしまうと回収できないという事態になることがありますので注意しましょう。

補助金制度は、地球温暖化防止にともなう二酸化炭素の削減と再生可能エネルギーの利用により、脱化石燃料を目的としています。

住宅用太陽光発電システムに対する補助金制度は、2014年に国の補助金制度が打ち切られています。しかし各地方自治体の補助金制度は残っています。

この各地方自治体には都道府県と市町村の2ヶ所より補助を受けることができます。

補助金制度も各地方自治体によって内容が異なっており、発電する電力量に応じた金額を補助する自治体もあれば、総工費の10％という形で補助金を出している自治体もあります。ただ一方で補助金制度を設けていない自治体や交付を廃止している自治体もあります。

インターネットなどで調べて補助金制度があると思い込んで設置した後に、実は補助金制度の廃止していたということにもなりかねません。実際そのようなケースもありますので、必ずお住いの自治体に確認するようにして下さい。

また手続きも各自治体によって異なります。たとえば、太陽光発電システムを設置する前に申請するのか設置後に申請するのか、IHクッキングヒーターやエコキュートを同時に導入した場合など様々ですので、補助金制度の相談する際に確認しておきましょう。

太陽光発電システムの導入費用ですが、一般的な住居に導入されるシステムの容量は3～5ｋＷであり、導入に掛かる費用は、120万円～200万円程度です。

もちろん容量によって金額は異なってきますし、太陽電池モジュール（3.5ｋＷシステム）の枚数によっても金額は異なってきます。

システムは各メーカーによって異なってきますが、設置架台や架台工事、太陽電池モジュール設置工事費、電気配線工事などは大体同じで40万円～55万円となっています。

今回は太陽光発電システムの導入にかかる費用と補助金制度についてお話しました。

太陽光発電システムを導入をすると光熱費の負担を軽減することができる、余った電力を電力会社が買い取ってくれるなど経済的なメリットがあります。

ただ導入前に各地方公共団体から交付される補助金制度について十分理解を深めておくことが大切です。

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